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投資を学ぶ/ライブラリー/米国企業特集

急成長セクターの新規銘柄5選

ブルーモ経済調査部

2024.03.26

米国企業特集

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ブルーモでみんなのポートフォリオから学んで米国株資産運用

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新着記事

【米国株見通し】景気後退懸念で調整売り、FANG+指数の今後と個人投資家が考慮すべき事は？

本記事では、FANG+指数の下落要因について概説し、個人投資家が考慮すべき事項や今後の見通しについて紹介します。FANG+指数の構成銘柄の入れ替え基準と過去のパフォーマンスについてはこちらの記事で解説していますので、関心のある方はあわせてご覧ください。※FANG（ファング）は、Facebook・Amazon・Netflix・Googleの4銘柄の頭文字を意味し、これらの銘柄にアップル、マイクロソフトを含む6銘柄を加えた大型テクノロジー10銘柄に10%ずつ等配分投資をする株価指数がFANG+指数です。米国株調整で、FANG+は大幅下落2025年、ドナルド・トランプ大統領の関税政策やその他の政策の不透明感による貿易戦争や景気後退への懸念から、米国株は2023年以来初の調整局面に入りました。S&P 500指数は2月19日の高値から10％以上下落し、ハイテク銘柄で構成されるFANG+指数は、投資家がリスク回避志向を強めていることから市場全体よりも大きく下落しています。株価の一時的な調整はよくあることLPL Researchによると、1928年以降に米国株は10%以上の調整を1.1年ごと、15%以上の大幅な調整を2年ごとに迎えており、調整相場でのピークから底までの平均下落率は13.8%となっています。一方、1950年以降においてS&P 500指数は調整局面に入ってから3ヶ月後には平均6.5％、6ヶ月後には12％のリターンを記録。中でも、経済政策の不透明感が株安を引き起こした事例では、短期的に市場が不安定化したものの、長期的には米国株の買いの好機となりました。ただし、大きな買いに積極的になるべきというわけではありません。一般的に、調整局面での底打ちは一度限りの出来事ではなく、プロセスとして生じます。ヤルデニ・リサーチによると、平均的な調整期間は115日であり、株価が持続的に上昇するには時間がかかるので、投資家は時間をかけて少しずつ株を買い戻すことが賢明と言えます。ハイテク株の見通しはマクロ経済状況に依存また、相場に対する投資家心理を反映する指数として知られるボラティリティ指数は依然として20を超え、政策や経済成長に対する市場参加者の強い警戒感が続いていることを示しています。FANG+の見通しは不透明が強く、政策金利の引き下げが確実視されればハイテク株は反発する可能性がありますが、中国、メキシコ、カナダからの輸入品に対する関税がインフレ懸念の長期化を招けば、ハイテク企業の利益率に重しとなる可能性があります。さらに、景気後退が起こった場合は、消費者や企業のテクノロジーへの支出が減り、株価にさらなる圧力がかかることが想定されます。FANG+への投資を検討する際には、リスクの許容度と投資期間を考慮する必要があります。マクロ経済の見通しが明確になるまでハイテク株は低迷する可能性がありますが、経済状況が改善すれば大幅な上昇も期待できます。一方、インフレと景気後退への懸念が高まる状況では、特定のセクターに特化するのではなく、ボラティリティの低い堅実な資産へ投資をし、より分散されたポートフォリオをを検討するのも手です。マーケットの底打ちはいつか市場は経済成長の鈍化をある程度織り込んでいるため、今後数か月で景気後退リスクがさらに高まるかどうかが当面の注目点となります。市場の底打ちには、1) 実体経済が堅調であり、景気後退リスクが限定的であることを示唆するデータ（経済指標）、2) FRBの金融緩和シグナル、3) 政権のスタンス変化等が観測されることが必要と考えられます。ただし、経済指標が悪化した場合には市場の懸念が裏付けられますが、堅調な指標が維持されたとしても、景気後退を回避できると市場が十分に確信するまでに時間がかかる可能性があります。政策による下振れリスクが最も懸念されていることを考えると、政策スタンスの変化や政権が経済支援のために政策を調整する用意があるといったメッセージを発することが、明確な回復への道となると想定されます。

2025.03.19

景気後退懸念で株価は大きく下落。インフレ鈍化と買い戻しで反発し、株式市場は一進一退に｜米国市場サマリー

先週は、トランプ大統領の報道番組での景気後退シナリオ容認ともみられる発言を契機に、米国の景気後退懸念が市場に広がり、週頭から株価が大きく下落しました。CPI結果でインフレ鈍化傾向が見えたので、一時株価は回復するも、トランプ大統領がEUに対する関税も表明したことで再度下落します。週末には、直近の相場が下落し過ぎているとの見立てから、買い戻しが入り、株価は急上昇して1週間を終えました。為替は、米国の景気後退懸念からリスクオフ先として円が買われ、一時的に円高が進行しました。しかし、米国の株式市場が反発すると、円買いを強めていた海外投機筋が一部資金を引き上げ、円安が進行しました。全体としては、円安が進んだ1週間となりました。米国株式市場：景気後退懸念から株式市場は大幅下落するも、インフレ鈍化と買い戻しで市場は一進一退3月10日（月）米国株式市場は急落し、景気後退懸念が強まりました。ダウ (-890ドル)、NASDAQ (-4%)、S&P 500 (-2.7%) と大幅安となり、S&P 500は200日移動平均線を割り込む事態となりました。トランプ大統領の関税政策や米政府機関閉鎖の可能性が不安要因となりました。NVIDIA、Tesla (-15.4%)、Coinbase (-17.6%) などハイテク株が売られました。3月11日（火）市場は続落しましたが、ウクライナとロシアの暫定停戦報道を受けて下げ幅を縮小しました。S&P 500は一時、最高値から10%以上の下落となり、調整局面入りが懸念されました。トランプ大統領がカナダからの鉄鋼・アルミニウム関税を50%に引き上げたことで、景気減速懸念が高まりました。Kohl’s (-24.1%)、Delta Air Lines (-7.3%)、American Airlines (-8.3%) など消費・航空関連株が大幅安となりました。3月12日（水） S&P 500は反発しました。2月の消費者物価指数 (CPI) が前年比2.8%上昇し、市場予想を下回ったことで、インフレ鈍化が好感されました。NASDAQは1%以上上昇し、ハイテク株に買いが入りました。Intel (+4.6%)、NVIDIA、AMD など半導体株が上昇。一方、PepsiCo (-2.7%) は投資判断引き下げを受け下落しました。3月13日（木）市場は大幅下落し、S&P 500は調整局面入りを確認しました。トランプ大統領がEUのアルコール製品に200%関税を課すと表明したことで、関税合戦が激化し、景気後退懸念が強まりました。NASDAQ (-2%) は売り込まれ、ダウ輸送株指数も急落しました。Intel (+14.6%) は新CEOの就任を好感し急伸しましたが、Adobe (-13.9%) は四半期売上見通しが予想並みだったことで急落しました。3月14日（金）市場は反発し、売られすぎ感からの買い戻しが入りました。S&P 500とNASDAQは昨年11月6日以来の大きな上昇率を記録し、主要11セクターがすべて上昇しました。Tesla (+3.9%) は上海工場でのモデルY廉価版生産計画が報じられ買われました。NVIDIA (+5.3%) もCEOの講演を控え期待が高まりました。しかし、S&P 500とNASDAQは4週連続の下落となり、市場は依然として不安定な状況が続いています。為替市場：トランプ大統領が日本の通貨安を批判し、米国からのリスクオフも進んだことで円高が進む為替は、米国の景気後退懸念からリスクオフで円が買われ、一時147円まで円高が進みました。しかし、株式市場の反発に合わせて、円安に戻しており、全体としては円安が進んだ1週間となりました。現在の円高要因には海外投機筋による円買いもあるとされ、投機筋のポジション解消次第では円安が進むとみられますが、トランプ大統領の関税政策により経済への不透明感が強いため、為替の反発は限定的になっています。今週のマーケット：FOMCは金利据え置きが予想されるも、コメントに注目か今週（2025/3/17-3/21）は、FOMCが開催されますが、現在の市場予想は金利据え置きです。FOMC後の要人発言が今後の金利水準や株価への影響では大事でしょう。ブルーモの公式Xでは決算や指標の速報をお届けしているので、興味ある方はフォローしてみてください。https://x.com/Bloomo_invest

2025.03.16

調整局面の米国株、安全な投資先として需要が高まる銘柄とは？

2025年、ドナルド・トランプ大統領の関税政策やその他の政策の不透明感による貿易戦争や景気後退への懸念が、米国株下落の波を引き起こしています。本記事では、先行き不安の強い米金融市場において安全投資先として需要が高まっている銘柄を紹介します。1. 中小型バリュー株景気後退懸念時には、安定した収益を上げている企業や割安な株が見直されやすく、バリュー株へ新たな資金が流入しています。特に、関税などのマイナス要因よりも規制緩和や減税の恩恵が大きい中小型株が注目され、ドラッグストア運営と処方箋の販売および管理を提供するヘルスケア企業CVSヘルス（CVS）の年初来上昇率は50%超、世界最大のたばこメーカーフィリップ・モリス・インターナショナル（PM）は25%超、アッヴィ（ABBV）は17%超と主要指数を大きく上回るパフォーマンスを発揮しています。また、バリュー投資家として知られるウォーレン・バフェットが率いる投資会社バークシャー・ハザウェイ（BRK.B）は金利上昇により同社の投資収益が増加し、株価が年初来上昇率は13%超となっています2. 大型高配当株市場の不確実性がますます高まる中、安定した四半期配当を提供する高配当銘柄の一部も好調に推移しています。米国で財務が健全な高配当企業を厳選したETFであるiシェアーズ・コア高配当株ETF（HDV）は年初来で5％超上昇。同指数の組入上位銘柄である医薬品・日用品大手ジョンソン・エンド・ジョンソン（JNJ）の年初来上昇率は12%超、コカ・コーラ（KO）は11%超といずれも年初来上昇率が2桁に達しています。3. 金・銀ETF古くから市場の不確実性に対するヘッジとして見られる金は、安全資産としての魅力がさらに高まっています。中央銀行による金買い需要も堅調であり、SPDRゴールドETF（GLD）は年初来で12％超上昇。銀価格も堅調に推移し、iシェアーズシルバーETF（SLV）は年初来で14％超上昇しています。3月14日、金スポット価格は史上初めて1オンス=3000ドルを突破しました。過去1年、アナリストらは金価格予想を上方修正してきており、一部アナリストは1オンス=3500ドルが次の目標になると予想しています。一方で、貿易問題の解決が見え株式市場の混乱が解消すれば、大幅な調整が起きる可能性があるとの見方も示されています。4. 米国債安全資産需要から米国債相場も急上昇し、昨年11月5日の大統領選以降の期間では米国株を上回るリターンとなっています。また、ベッセント米財務長官が「当面は長期債増発の計画がない」「トランプ氏の政策により米10年債利回りは自然に低下するはずだ」と述べたことや、複数のFRB当局者が量的引き締め（QT）の停止ないし縮小に言及したことも米国債への強気姿勢を促しました。債券投資を行う際は、個別債券への投資のほか債券型のETFによる投資も可能です。債券ETFであれば、少額から投資可能で、満期がなく取引所が空いている間リアルタイムで取引を行うことができます。また、株式と一体に証券口座内で管理できるため、損益状況やポートフォリオが把握しやすいというのも特徴です。

2025.03.15

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